もしも「モバイルSuica」が個人間送金に対応すれば最強かも?

2018年1月5日
[最終更新日]2018年03月01日

Suica (スイカ)」といえば、JR東日本が提供する交通系電子マネーで、ICカードの発行枚数は6,300万枚以上、携帯電話向けのモバイルSuicaの利用者数は500万人を突破したようです(参考: JR東日本「モバイルSuica」500万人突破…iPhone対応でペースアップ)。

SuicaはJR東日本管轄の駅はもちろん、日本全国の交通系ICと互換性があり、さらに最近ではコンビニ自動販売機でもSuica対応のものが増えています。

そこで、もしもモバイルSuicaに、最近流行りの個人間送金サービスの機能が搭載されれば、とても便利なものになるかもしれないということを、今回は考えていこうと思います。

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モバイルSuicaが個人間送金に対応すれば最強?

Suicaはスマホ向けにモバイルSuicaというサービス(アプリ)を提供しています。

このモバイルSuicaは、現在のところクレジットカードからチャージをして、iPhoneやAndroid端末などのスマホでSuicaが使えるという機能しかありません。

それはそれで便利なのですが、せっかくスマホで電子マネーを使えるようにしているんだから、そのままモバイルSuicaを使っているユーザー同士で個人間送金ができるようになれば最強なのにと思うことがあります。

アップルはApple Payに個人間送金の機能を追加した「Apple Pay Cash」をアメリカでiOS 11.2から追加しましたが、当然Apple Pay CashはiOSユーザー同士でしか使うことができません。

一方で、モバイルSuicaであればiOSとAndroidの垣根を越えられるので、汎用性の面でメリットもあります。

また、多少手数料がかかってもいいので、モバイルSuicaから口座へ送金できるようになってしまえば、もはや日本では右に出るサービスもなくなるのではないでしょうか。

最後に

今回は、「もしもSuica (スイカ)が個人間送金に対応すれば最強かも」についてご紹介しました。

実際にモバイルSuicaが個人間送金サービスに対応する可能性があるかというと、それは低いと思われます。

JR東日本は言わずもがな鉄道会社ですし、金融サービスに関するノウハウがないためです。

今後どこかのベンチャーなどと提携して個人間送金サービスに乗り出す可能性もなくはないですが、ノウハウに乏しい以上は、お粗末なサービスになってしまう可能性も高いです。

もしもJR東日本が個人間送金サービスの将来性を理解して、金融サービスやフィンテックに詳しい優秀な人材を採用して力を入れるなら、おそらく日本で最強の金融アプリ(サービス)が誕生することになるでしょう。

まだまだ日本は現金主義ですし、電子マネーも互換性の低さからまだ一般的に普及しているとは言えません

もしもモバイルSuicaが個人間送金サービスに対応すれば、とても大きなチャンスとなるでしょう。

JR東日本が今後どういう対応をとっていくのか注目ですね。

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